2002年の厳しい冬の朝、デリーはその週で3回目となる大規模停電に見舞われた。1000万人以上の人口を抱えるこの巨大都市では、発電された電力の50%以上が利用者に届く前に文字通り煙のように消え去っていた。この膨大な電力損失は、地域の変圧器を焼き切るだけでなく、電力会社の財務をも破綻に追い込んでいた。しかし現在、デリーの配電損失率は5〜6%にまで激減している。この数字はフランスやベルギーと同等の水準である。
未計上の電流が引き起こす送電線の過熱
多くの人々は、電力網の老朽化が驚異的な物理的損失を不可避にもたらすと考えている。しかし、デリーが抱えていた根本的な病巣は、変圧器や配線バーの経年劣化ではなかった。2002年当時、インド全土の各州における平均送配電損失率は約37%だったが、デリーでは50%を超えていた。この途方もない損失のうち、変圧器の鉄損や電線の銅損といった純粋な物理損失はごく一部にすぎなかった。損失の大半を占めていたのは、横行する電力の盗電（トウ電）と回収不能な未払い金だった。
盗電は決して貧困層だけのものではなかった。当時のデリーでは、大企業から街頭の商店、さらには電力会社の従業員までもが、暗黙の了解のもとで電力をかすめ取っていた。工場主は製造コストを削るためにメーターを迂回する配線を施し、屋台の商人たちは鉤付きの針金を架空配線に引っ掛けて、夜間の照明用電力を平然と無料で引き込んでいた。
物理法則は、このような行為に対して容赦のない代償を課す。電線における電力損失（ジュール熱損失）の基本公式は I²R、すなわち電流の2乗に電線抵抗を掛けたものである。膨大な数のユーザーが検針されないまま勝手に電気を吸い上げると、家電製品などを動かす有効電流だけでなく、回路全体の総電流を押し上げる膨大な無効電力も送電線に流れ込む。総電流が増加すると、損失は2乗で激増する。これが物理的な配電ネットワークを崩壊の淵へと追いやった。
システムは瞬く間に悪循環に陥る。膨大な総電流は末端の電圧を深刻なレベルまで急降下させた。電圧が極端に低下すると、水ポンプやモーターさえ正常に回らなくなる。誘導負荷機器は、必要な出力を維持するために、さらに多くの電流を引き込もうとする。**「総電流の増加が損失を激増させ、損失の激増が末端電圧をさらに低下させ、低電圧が機器にさらなる電流を要求する」**という死のスパイラルである。結果として、需要のピーク時には老朽化した変圧器が次々と過負荷で爆発・トリップしていった。
図：車の列と歩行者、明るく輝く看板が並ぶデリーの夜の街並み。夜間の電力需要は上昇を続けている。出典：IEEE Spectrum
給電停止権の欠如が請求書を紙くずにする
2002年以前のデリーでは、電気料金の請求と回収のプロセスは依然として紙と鉛筆の時代に取り残されていた。毎月決まった日になると、検針員が一軒一軒を訪ね歩き、機械式メーターの数値を手帳に書き写していた。いくつかの街区を回り終えた後、検針員は事務所に戻って入力担当者にノートを手渡す。そして入力担当者がその数値を1件ずつPCシステムに打ち込んでいた。
この長大で人間が介在するプロセスの多さは、「過小検針」や「記載漏れ」を格好の裏ビジネスへと変えた。利用者が検針員にわずかな賄賂を渡すだけで、ノートに記される使用量は簡単に減らされた。本来なら変電所の改修や設備更新に充てられるべき資金が、無数の訪問検針の過程で吸い取られていったのである。
さらに致命的だったのは、制度上の欠落だった。当時の配電会社には、未払い利用者への給電を法的に停止する権限が与えられていなかった。電気が供給され、消費され、請求書が発行されても、利用者が支払いを拒否した場合、電力会社にはその導線を切り離す法的根拠がなかったのだ。「給電を停止する権利」が欠如している状態では、いかに高精度な検針技術を導入したところで、増え続ける赤字を几帳面に記録しているにすぎない。
配電会社に対し、未払い者に対する給電停止権を明記した法改正が行われて初めて、電力供給の関係は「公共の施し」から「法的拘束力のある商業契約」へと転換した。期日までに支払いがなければ、作業員が物理的に引き込み線を切断できるようになったのである。料金を踏み倒し続けていた企業や富裕層は、ここで初めて「停電」という現実的な抑止力に直面することになった。
図：デリーの街頭で三輪車（オートリクシャー）を充電するドライバー。膨大な電力需要が配電網に試練を突きつける。出典：IEEE Spectrum
計測の精度が電力網の境界を画定する
2003年以降、民営化されたデリーの配電会社は、改ざん防止機能を備えた電子式メーターの大規模な導入を開始した。その後、自動検針（AMR）システムが段階的に配備された。このハードウェアの刷新こそが、損失率のグラフにおいて最も急峻な減少カーブをもたらした。Tata Power-DDLの管轄エリアでは、2002年に53.1%に達していた損失率が、2023年には6.3%にまで低下した。自動検針システムによってデータ収集段階における人的不正の抜け穴が塞がれたことで、初めて正確な負荷曲線が得られ、電力網の運用や拡張計画を立てるための確固たる基盤が整ったのである。
図：2003年の電子メーター導入とそれに続く自動検針の普及により、年々減少する電力損失。出典：Tata Power
世界銀行が発表した11カ国の比較データは、制度ガバナンスの違いがもたらす結果の落差を明確に示している。2002年から2023年の間に、シンガポールは電力損失率を6.6%からわずか0.2%へと圧縮した。対照的に、ジャマイカやアルゼンチンでは数値が悪化している。適切な規制やガバナンス改革を伴わなければ、時間だけで電力網の慢性疾患が治癒することはない。
図：2002年と2023年における11カ国の電力損失の比較。出典：World Bank Group
徴収された電気料金が地下ケーブルを整備する
電気料金を確実に回収できるようになって初めて、電力会社にはインフラの物理的な脆弱性を修復する資金力が備わった。かつては、蜘蛛の巣のように張り巡らされた架空電線が、盗電を試みる者にとって格好の標的となっていた。鉤付きの導線が1本あれば、誰でも数秒で数キロワットの電力をかすめ取ることができたからだ。
財務体質が改善するにつれ、Tata Powerはリスクの高い架空配線を地下埋設ケーブルへと体系的に更新していった。約5キロメートルに及ぶ架空線が地中に埋設され、配電盤には不正開封防止ロックが施された。こうした土木・エンジニアリングの改修によって、物理的な盗電の侵入経路が絶たれ、不正行為のハードルとリスクは劇的に跳ね上がった。
現在のデリーが消費するエネルギーの規模は、20年前とは比較にならない。2026年、デリーの人口は2300万人に迫り、ピーク時の電力需要は過去最高の8748MWを記録した。この膨大な電力需要のうち、市内の発電所で賄われているのは4分の1に満たない。実に76%の電力が、近隣諸州の国営発電所や民間発電事業者から長距離送電で買い付けられている。
同時に、デリーの電源構成は大幅な多角化を進めている。石炭が48.5%、天然ガスが26.5%、水力が15.6%を占め、残りは着実にシェアを広げるゼロカーボン再生可能エネルギーである。広域にわたる電力融通という過酷な運用の重圧にもかかわらず、デリーの配電信頼度指数は2002年の約70%から、現在では99.9%以上にまで跳ね上がった。
デリーが20年の歳月をかけて埋めた溝は、電力損失の本質が技術以前にガバナンスの問題であることを雄弁に物語っている。都市の電力網が円滑に機能するかどうかを左右するのは、1キロワット時単位で消費を把握できる計測システム、不払いに対する法的な送電停止権、そして確実に代金を回収する決済チェーンの確立である。電線損失の計算式において、最大の変数であった「盗まれた電流」が排除されたとき、物理法則は本来発揮されるべき効率性を自ずと示し始めるのだ。
参考リンク：
- IEEE Spectrum
- World Bank Group
- Tata Power-DDL
- HN ディスカッション
